オリジナルの急速充電器や管理システム・スマホアプリを開発し提供しているEneliver。会社の特徴や取り扱っている急速充電器のサービス内容、導入事例などについてまとめました。
Eneliverでは、車の急速充電器を導入する際に面倒な手続きや工事は必要ありません。充電設備導入時の課題は、Eneliverが一貫して解決します。
Eneliverがサポートする内容としては、充電器や施工業者の選定、設置・施工補助金申請、ユーザー向け課金アプリの提供、カスタマーサポート、運用サポート、集客・マーケティングサポートなど多岐に渡ります。欲しいサービスだけカスタマイズすることも可能なので、個人・法人に関わらず、希望に沿った急速充電器の導入方法が見つかるでしょう。
Eneliverでは、自社開発の高機能な充電器を提供しています。ローコストで導入しやすく省スペースで設置できるものから、法人向けのものまで、要望に合わせた充電器を提案してくれます。 また、施設管理者に欠かせないクラウド型EV充電管理システムやスマホアプリも自社開発していて、高性能かつシンプルで誰でも使いやすい仕様になっているのが特徴です。
長距離の移動中に短時間で充電したい場合に適した法人向けタイプです。スピード充電が可能なので、短い時間でも効率よく充電できます。80%充電まで約40分、10分の充電で約55㎞走行可能ということです。
これまでに、サービスエリアや道の駅、コンビニエンスストア、ガソリンスタンドなどで導入されています。
出力 | 25kw~ |
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充電方式(CHAdeMO) | 要問合せ |
料金システム | 要問合せ |
補助金対象 | × |
価格 | 要問合せ |
その他(備考) | 80%充電まで約40分 |
参照元:Enelivers公式HP(https://eneliver.com/)(2023年12月9日調査時点)
Eneliver Wallboxは、便利なケーブル付きの壁掛け型でスタンド設置もできるタイプになっています。スタイリッシュなデザインと2色から選べるので外観に馴染みやすく、本体は1.3kgと軽量で小型なので持ち運びも可能です。
また、見た目だけではなく、通信機能が付いているのでコントローラーの設置が不要なほか、アプリを活用すると充電スケジュールの設定や履歴を確認できるなど、標準装備も充実しています。
出力 | 最大6kW(30A) |
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充電方式(CHAdeMO) | ケーブル付き壁掛け型(スタンド設置可) |
料金システム | 要問合せ |
補助金対象 | × |
価格 | 242,000円(税不明)~ |
その他(備考) | 国内最高水準※2の防水防塵規格(IP65)と耐衝撃性(IK10)、5年間の製品保証 |
オリジナルの急速充電器やスマホアプリを提供しているEneliver。導入から運用まで一貫してサポートしていますが、欲しいサービスだけカスタマイズすることもできるので、希望するプランが見つかるでしょう。
急速充電器を導入するなら、設置工事だけでなく運用に関するサポートまで対応している会社を選ぶのがオススメ。このサイトでは、充電器の販売はもちろん、設置から運用まで丸ごとお任せできて、施設の収益や集客につながる急速充電器の導入が可能な会社を厳選して紹介しています。
お得な運用形態の
EV(電気自動車)用急速充電器を導入できる
おすすめの2社を見る
会社名 | Eneliver(エネリバー)株式会社 |
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所在地 | 東京都新宿区新宿2丁目12-13 新宿アントレサロンビル 2階 |
営業時間 | 10:00〜18:00 |
定休日 | 年中無休 |
電話番号 | 050-5532-1150 |
公式サイト | https://eneliver.com/ |
自社の商業施設に急速充電器を導入する際、充電代による収益とEVユーザーの集客どちらを重視すべきか検討するため、まずは運用方法それぞれのメリットと、その運用が向いている施設を簡潔にまとめました。
該当の運用方法に当てはまる、代表的な急速充電器の提供・運用企業も紹介していますので、参考にしていただければ幸いです。
Green Quick Charge
(株式会社GREEN CHARGE)
特徴
こんな施設におすすめ
e-Mobility Power
(株式会社e-Mobility Power)
特徴
こんな施設におすすめ
【おすすめの運営会社の選定条件】
2023年1月15日時点、「EV 急速充電器 導入」と検索した際に表示される会社のうち、急速充電器の導入から収益の確認や料金回収までの運用サポートを行っていると公式HPに明記されているのは3社のみ。その中で、店舗を制限することなくどこの駐車場にも設置できる2社を厳選して紹介。
GREEN CHARGE:施設側で充電料金の設定・変更が可能で、電力量単位での従量課金制をとっている。
e-Mobility Power:日本にある急速充電器の87%以上がe-Mobility Powerのネットワークに連携している。