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EV(電気自動車)用急速充電器の設置費用

EV(電気自動車)用の急速充電器を導入する場合、必ず設置費用が必要となります。そこで、こちらのページではEV車用の急速充電器を導入する前に知っておきたい「初期費用」について詳しく解説します。

EV(電気自動車)用急速充電器の導入にかかる初期費用

EV(電気自動車)用急速充電器の導入を検討している方の中には、設置費用を含む初期費用がどのくらいかかるか知りたい方も多いでしょう。こちらでは、EV車用急速充電器の導入にかかる初期費用について解説します。

本体料金

EV(電気自動車)用急速充電器の性能によっても本体料金が大きく異なります。

一般的なEV用急速充電器の場合は、76万円ほどから640万円ほどと大きな差がありますが、もっとも売れている急速充電器の価格帯としては、200万円~250万円となっているので、予算と合わせて選択する急速充電器の種類を検討すると良いでしょう。

工事費用

EV(電気自動車)用急速充電器の本体料金とは別に、急速充電器の設置にかかる工事費用も必ず必要となります。

設置場所や電気はどこから引っ張ってくるかなど、設置場所の条件によっても工事費用に大きな差がでますが、最低でも250万円ほどは必要と考えておくと良いでしょう。

場合によっては工事費用が1000万円ほどになる場合もあるため、急速充電器本体を選ぶ際に工事費用についても詳しく確認しておくと良いでしょう。

初期費用を抑える方法は?

EV車用急速充電器の本体性能と価格が比例しているため、予算にあわせて選ぶことができますが、設置費用・工事費用についてはどうしても設置場所の条件に依存してしまいます。そのため、費用を抑えることが難しい場合もあります。

そこで、どのようにしてEV車用急速充電器の設置にかかる初期費用を抑えていくかを考えた場合、「補助金制度」を有効に活用することが非常に重要です。補助金制度にはどのようなものがあるのか、どのくらい補助がでるのかを事前にチェックしておきましょう。

このサイトでは、以下のページで補助金制度の内容や申請方法など、EV用急速充電器の導入で利用できる補助金について詳しく解説しています。

EV(電気自動車)用急速充電器の
補助金制度について詳しく見る

費用を左右するポイントは?

キュービクル(高圧受電設備)が必要かどうか

急速充電スタンドの設置費用を大きく左右するものとして、キュービクル(高圧受電設備)があります。

電力会社との契約が「低圧契約」の場合、電力は100/200Vでの供給となり、50kWまで使用可能です。しかし、50kWを超える電力を使用したい場合、6600Vで電力を供給する「高圧契約」に契約を変更しなければなりません。高圧契約では、100/200Vに変換する「キュービクル(高圧受電設備)」と呼ばれる設備を導入する必要がありますが、設置には機械代も含めて400~500万円程の費用が必要になります。さらに年間で数十万円の保安コストも発生するため、50kWで抑える方法を検討することが重要です。

設置箇所の状態

分電盤からスタンドまでの距離が近ければ、手軽な工事で充電器を設置できます。しかし分電盤からスタンドまでの距離が遠い場合、配線を延長する分のコストが必要です。また設置箇所が舗装されていない場合には基礎工事分の費用が別途必要となり、建物の壁に設置したい場合にはスタンドの荷重に耐える工法分の費用が追加でかかります。そのため希望の箇所に設置する場合、工事費がどれくらいかかるのかを事前に調べておくと良いでしょう。

複数設置の方が割安になる

急速充電スタンドは、一度に複数台設置した方がコストは下がります。例えばスタンド1台あたりの設置費用が30万円の場合、4台設置すると120万円の費用が必要になるかといえばそうではありません。なぜなら2台目以降の設置費用については、割引してくれる業者が多いからです。2台目以降の設置費用が半額の場合は、4台設置しても総費用は75万円に収まります。

ただし急速充電スタンドを複数台設置する際には、電気消費量が低圧契約の50kWの範囲内に収まるように注意しましょう。またどうしても収まらない場合には、EV普及のために2021年4月に施行された「2本引込特例措置」を利用して、充電器用の新しい電気契約を検討しても良いかもしれません。

急速充電スタンドの維持費

急速充電スタンドの維持費として、主に電気代保守費用があります。

利用状況や電気会社との契約内容によりますが、電気代は年間40~100万円程が相場です。同様に保守費用も契約の内容によって異なりますが、年間で30万円ほどかかります。

急速充電スタンドの維持費用は決して安くはありません。費用を少しでも抑えるためにも、国や自治体の補助金を上手に活用すると良いでしょう。

EV(電気自動車)用急速充電器の
維持費について詳しく見る

2本引込特例措置とは?

既存の設備容量では電力に余裕が足りない場合、新たに別の線を引き込む方法があります。本来、同一敷地内の建物と充電器は1つの電力供給契約を行う決まりでした。しかし2012年に国のEV普及推進の特例措置により、急速充電器に限って、建物の電力供給と別で電力契約が出来るようになっています。

そして2021年の新特例措置では、普通充電器でも同一敷地内に2本目を引き込む契約が可能に。これによって電力にあまり余裕がない場合でも、2本目の引込を行って普通充電器を設置すれば、電力不足の解消が期待できます。

また2本引込特例措置によって、現在の電力供給契約の業者に縛られずに充電器が設置できるようになりました。さらに普通充電器を導入する場合は、急速充電器では必要なことが多いキュービクルの増・新設をしなくてもよいメリットがあります。

普通充電器の設置費用は?

普通充電器と急速充電器を比較すると、普通充電器の方が圧倒的に設置費用が安上がりです。普通充電器(6kW出力)が1台約20万円程度に対して、急速充電器(30kW~50kW出力)では1台約200万円近くします。

充電器の設置費用は、充電器の種類に関係なくケースバイケースです。工事費用に関連する条件のひとつは、充電器を設置予定の場所と分電盤の距離です。充電器と分電盤の距離が近ければコストを抑えられますが、遠かったり配線に難しい条件がある場合はコスト増が見込まれます。

工事費用に関連するもう一つの条件は、電力の空き容量です。低圧契約は通常50kWまでの契約ですが、ブレーカーの制約で40kWまでの使用を想定する必要があります。40kW以内に収まれば問題ありませんが、充電器の台数を増やしたり空き容量が足りない場合は、高圧受電設備が必要です。高圧受電の設備工事を行うと、400~500万円程度の費用がかかるケースもあります。さらに高圧設備は電気主任技術者による保安コストが上乗せされるので、年間で数十万円の別途費用がかかります。

ただし高圧設備が必要になケースは、急速充電器を設置するパターンがほとんどです。普通充電器で2本引込特例措置を活用すれば、高圧受電の設備がなくても普通充電器の導入可能台数を広げられるでしょう。1台だけではなく複数台導入時には設置工事費が割安になるため、例えば3台導入時の設置工事費は60万円程度で抑えられる場合もあります。

ただ、普通充電器は設置費用をリーズナブルに抑えられる反面、長時間の充電が必要です。また台数も限られるため、家庭や法人での限定的な利用を推奨します。

まとめ

急速充電器本体の性能を求めてしまうとその分費用が本体料金と工事費用どちらも高くなってしまいますが、設置場所によっては急速充電器の性能が高くない場合であっても工事費用が高くついてしまうという場合があります。

急速充電器を設置する際にもらえる補助金をうまく活用しながら初期費用を抑えていくと良いでしょう。

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