EV（電気自動車）用急速充電器の充電の仕組み

急速充電器には、さまざまな出力仕様のものがあるため、同じ充電時間でもバッテリーにチャージできる電力量が異なります。そのため、急速充電器を運用するためには2種類の課金システムについて理解しておくことがポイント。ここでは、急速充電器の仕組みについて紹介します。

出力量＝充電時間ではない

急速充電器は、出力量によっていくつかの種類がありますが、充電器側のスペック出力がそのまま充電速度に関係しているわけではありません。

EVに搭載されている駆動用電池の電圧は、車種によって異なります。そもそも、電気自動車は内蔵しているバッテリーを傷めないために、充電する際の実行出力を調整する機能が備わっています。そのため、急速充電器の実際の実行出力は1割減くらいになります。

また、充電する際は充電器とEVに搭載されている電池の電圧を合わせる必要があるので、同じ急速充電器を使用しても充電時間が変わります。

急速充電器の課金システム

急速充電器を運用していく上で重要なのが、利用者から料金を徴収する方法を決めることです。そもそも、急速充電器の課金システムには時間単位で課金するものと、電力量単位で課金する2つのタイプがあります。

時間単位の従量課金制

充電時間に応じて利用料金が発生するもので、充電が終了したら利用した時間に応じて支払うことになります。

時間単位の従量課金制のメリットは、短時間での充電が可能であること。急速充電器は比較的短時間で充電が可能なため、時間単位の従量課金制にすることで利用者が必要なだけの充電を行うことが可能です。

ただし、この料金システムは長時間利用すると高額になる場合があります。また、充電器の混雑状況によっては充電を完了するまでに待ち時間が発生することがあります。

電力量単位の従量課金制

EVに充電した電力量を計測して利用料金が確定されるため、充電時間に関係なく実際に充電された電力量で課金が行われます。

急速充電器を長時間の利用でも短時間の利用でも、充電された電力量に応じて課金されるため、時間単位の従量課金制よりも利用料金が公平であることがメリットになります。

デメリットとしては、充電器の性能や充電方法によって電力量が異なるため、使用する充電器によって充電に必要な時間が変わる点。利用する際には、充電器のスペックをチェックしておくと安心です。

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まとめ

急速充電器の課金システムは、ニーズにマッチした従量課金制を導入することが大事。急速充電器を継続的に運用していくためには、収益と導入・運用のコストバランスがとても重要です。

それぞれの課金制度のメリット・デメリットを把握したうえで、設置する施設に適した課金システムを採用するようにしましょう。

EV用急速充電器には、2タイプの課金システムがあります。自社の目的に合わせ、導入前にはどちらのタイプを選択するのかを考えることが大切です。

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