電気自動車を充電するタイミングは、ユーザーの行動をもとに基礎充電・目的地充電・経路充電の3つのシチュエーションに分類することができます。
ここでは、充電器を利用するシーン別に導入している施設を独自調査。実際の導入事例をまとめて紹介しています。
基礎充電とは、利用する電気自動車の拠点となる自宅やオフィスなど、電気自動車を長時間駐車している間に行う充電のこと。EVユーザーが最も滞在しているプライベートエリアに帰宅や帰社したときに充電を開始させて、次に乗車するときまでに充電を完了させておきます。
基礎充電は、車を使用しない時間帯に行う日々の基礎的な充電となります。急ぐ必要がなく長時間かけて充電するので、多くの場合は普通充電器を使用して行われています。
電気自動車で移動した際の滞在先で行う充電を目的地充電と呼びます。目的地の施設で用事を済ますついでに、充電を行います。
主に公共施設に設置された充電器を使用するため、施設を運営している方が選定したパブリックスタンドを利用した充電になります。
パブリックスタンドは、滞在時間によって設置する充電器の種類が異なります。1時間未満の滞在が想定される施設では急速充電器、長時間の滞在が想定される施設においては普通充電器の導入がおすすめです。
経路充電とは、目的地に到着する前にバッテリーの残量が少なくなって継ぎ足しで行う充電のこと。移動中に充電スポットに立ち寄って足りなくなった分をチャージするため、緊急性の高い充電になります。
目的地充電と同じく、公共で使用するパブリックスタンドを利用します。経路充電の場合は、移動中のため充電に時間を費やすことができないことがほとんど。
そのため、EVユーザーは急速充電を用いて充電を行うので、設置する充電器も急速充電器を導入するのがいいでしょう。
EV（電気自動車）用急速充電器の
運用までお任せできる会社一覧
設置する充電器は、電気自動車の3つの充電利用シーンによって適切なタイプの充電器を導入することが重要です。移動中に立ち寄れる充電スポットは、EVユーザーにとって全て補給地になります。
今後、電気自動車が普及することで、自動車のエネルギーを補う場所はガソリンスタンドから目的地での補給スタイルに変わってくるでしょう。
EV用充電器は、自社がどのタイプの充電シーンで利用されるかを考えた上で導入する必要があります。このサイトでは、主に経路充電で利用される商業施設やサービスエリアなどに向けて、設置から運用までを全てお任せできる会社をピックアップ。収益や集客につながる急速充電器を導入できる会社を紹介しています。
自社の商業施設に急速充電器を導入する際、充電代による収益とEVユーザーの集客どちらを重視すべきか検討するため、まずは運用方法それぞれのメリットと、その運用が向いている施設を簡潔にまとめました。
該当の運用方法に当てはまる、代表的な急速充電器の提供・運用企業も紹介していますので、参考にしていただければ幸いです。
Green Quick Charge
（株式会社GREEN CHARGE）
特徴
こんな施設におすすめ
e-Mobility Power
（株式会社e-Mobility Power）
特徴
こんな施設におすすめ
【おすすめの運営会社の選定条件】
2023年1月15日時点、「EV 急速充電器 導入」と検索した際に表示される会社のうち、急速充電器の導入から収益の確認や料金回収までの運用サポートを行っていると公式HPに明記されているのは3社のみ。その中で、店舗を制限することなくどこの駐車場にも設置できる2社を厳選して紹介。
GREEN CHARGE：施設側で充電料金の設定・変更が可能で、電力量単位での従量課金制をとっている。
e-Mobility Power：日本にある急速充電器の87%以上がe-Mobility Powerのネットワークに連携している。
