EV用の充電設備を導入するにあたり、まずは充電器の種類について理解しておく必要があります。設置を検討している場所や施設によって、適した充電器があるので、それぞれの充電器の特徴やメリット・デメリットを確認しておきましょう。
EV用の充電器には、急速充電器と普通充電器という2つの種類があります。そのため、主な国内メーカーEVの充電口(充電ポート)は、急速充電器用と普通充電器用の2つが用意されており、両方の充電器で充電できるようになっています。
急速充電器は、交流電圧を充電器の中で高電圧の直流に変換することによって充電する仕組み。出力する電力が大きいほど、充電スピードが速くなります。バッテリーの残量にもよりますが、高出力で電流を流すので大体30分程度の充電時間で約80%まで充電することが可能です。
一般的には、出力が10kW以上のものを急速充電器と呼んでいます。移動中にチャージしたい場合や緊急時の充電などに適しているので、パーキングエリアや商業施設などに設置されており、公共の場に設置されているものの多くは、出力50kWタイプのものが主流となっています。
高出力で充電するため、限られた時間の中でも効率よく充電することが可能です。
スピーディーな充電により、充電にかかる電気料金を削減。移動途中の充電もスムーズに行えます。
急速充電器を設置している施設や店舗は限られているため、EVユーザーを取り込みやすくなります。
急速充電器は本体価格が高価なものが多いため、導入する際にコストがかかりますが、補助金制度を活用することで費用が抑えられます。
急速充電はバッテリーにかかる電力が一気に増加するのでバッテリーに負荷がかかり、頻繁に急速充電を行うとバッテリー寿命が短くなる可能性があります。
充電速度が急速に上がるとバッテリーが過熱する恐れがあるため、安全性を確保するために1回に充電できる時間に制限をかけ、充電量を制限しています。
普通充電器は、受電した交流電圧をそのまま車両に供給してバッテリーを充電します。充電器の種類や車種によって違いはありますが、大体30分から1時間の充電で10km程度の走行が可能となっています。フル充電するまでには、8~10時間程度かかります。
普通充電器を使用する場合は長時間車を使用しない時になるので、主に宿泊施設やマンション・ビルの駐車場などに設置されています。主に3kWから6kWのものが普通充電器に分類されています。
コンセントタイプであれば、数万円から設置することが可能。充電設備が安価なものが多いので設置しやすいです。
普通充電器は省スペースで設置できるコンパクトなものが多いため、設置場所の選定がしやすいです。
充電速度が緩やかなため、急速充電よりもバッテリーに負荷がかかりにくいと考えられています。
緩やかに充電していくため、充電スピードが遅いのが難点。充電が完了するまで時間がかかります。
短時間で充電することができないため、急ぎで充電したい移動先での充電には向いていません。
普通充電は時間をかけて充電をするため、公共施設に設置する場合は長時間駐車できるスペースを確保しておく必要があります。
EV(電気自動車)用急速充電器の
運用までお任せできる会社一覧
急速充電器と普通充電器は、充電スピードや充電量の上限などが異なるため、EVユーザーは状況に合わせて併用して利用しています。普通充電は車を使用しない時間にゆっくりと充電するために使用し、急速充電はバッテリー残量が少なくなった時に出先で手早く充電を済ませたい場合などに利用されています。
EV用充電器はそれぞれのメリットデメリットを考慮したうえで、自社に合うものを選ぶことがとても大切です。このサイトでは、短時間で充電可能な急速充電器を導入したい施設のために、設置から運用までをサポートし、収益や集客に繋がるシステム形態の急速充電器を導入できる会社を紹介しています。
自社の商業施設に急速充電器を導入する際、充電代による収益とEVユーザーの集客どちらを重視すべきか検討するため、まずは運用方法それぞれのメリットと、その運用が向いている施設を簡潔にまとめました。
該当の運用方法に当てはまる、代表的な急速充電器の提供・運用企業も紹介していますので、参考にしていただければ幸いです。
Green Quick Charge
(株式会社GREEN CHARGE)
特徴
こんな施設におすすめ
e-Mobility Power
(株式会社e-Mobility Power)
特徴
こんな施設におすすめ
【おすすめの運営会社の選定条件】
2023年1月15日時点、「EV 急速充電器 導入」と検索した際に表示される会社のうち、急速充電器の導入から収益の確認や料金回収までの運用サポートを行っていると公式HPに明記されているのは3社のみ。その中で、店舗を制限することなくどこの駐車場にも設置できる2社を厳選して紹介。
GREEN CHARGE:施設側で充電料金の設定・変更が可能で、電力量単位での従量課金制をとっている。
e-Mobility Power:日本にある急速充電器の87%以上がe-Mobility Powerのネットワークに連携している。