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EV(電気自動車)用急速充電器の導入事例

EV(電気自動車)用の急速充電器を導入するなら、先にどのような企業で導入しているか、どのように成功しているかといった導入事例を知っておくとよいでしょう。こちらのページでは、既にEV車用急速充電器を導入し、運用している導入事例を2つご紹介します。

コスモ石油 セルフNEW江東SS

こちらでは急速充電設備(50kW)を1基導入しています。ガソリンスタンドという立地もあり、誰でも気軽に立ち寄れる便利な施設であることから、EV車オーナーからも非常に喜ばれているようです。また、滞在時間が短い場所であることから、短時間でEV車の充電が完了できる「急速充電器」を導入したことでより利用者の利便性が向上したと言えるでしょう。

サービスステーションという役割を果たしながら、地域貢献や環境へ配慮していることもアピールできます。EV車のオーナーとも気軽に話をする機会が増えることから、今後のビジネス拡大のチャンスにも繋げていくことができています。

イオンモール多摩平の森

こちらでは急速充電設備(50kW)を1基と、普通充電設備(200V)を10 基導入しています。毎日の利用頻度としては、急速充電器が1日あたり5回程度、普通充電器では1基あたり1日1回ほどとなっています。

脱炭素化に向けた環境負荷軽減に繋がると同時に、EV車の充電のついでにお買い物をしてもらうなどで店舗の売り上げにも貢献。イオングループが展開しているWAONカードでの支払いも可能としているため、利用者の利便性を考えながら集客や売上アップに貢献できています。

まとめ

各店舗の特色や利点を活かしながら、手軽に利用できるというところが利用者のニーズともマッチしていると言えるでしょう。急速充電器を設置し、EV車オーナーの利便性の向上を追及していくことが大切です。

上記のように滞在時間が短い施設で、EV車用急速充電器の導入が成功しています。ただ導入するのではなく、収益や集客に繋げたいと考えている方も多いでしょう。このサイトではお得なシステム形態を展開し、設置から運用まで丸ごとおまかせできる会社を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

お得な運用形態の
EV(電気自動車)用急速充電器を導入できる
おすすめの2社を見る

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充電代or集客どちらを重視する?
急速充電器の運用方法が向いている施設

自社の商業施設に急速充電器を導入する際、充電代による収益とEVユーザーの集客どちらを重視すべきか検討するため、まずは運用方法それぞれのメリットと、その運用が向いている施設を簡潔にまとめました。
該当の運用方法に当てはまる、代表的な急速充電器の提供・運用企業も紹介していますので、参考にしていただければ幸いです。

充電代による収益を重視するなら

Green Quick Charge
(株式会社GREEN CHARGE)

Green Quick Charge(株式会社GREEN CHARGE)
引用元HP:https://www.greencharge.co.jp/

特徴

  • 誰でも利用可能な電力量単位の従量課金制のため、充電対応出力差がなく、使用された分だけ料金を回収できる。立地条件などに合わせ、自由に充電料金が設定が可能。

こんな施設におすすめ

  • 客単価の向上が課題になっている商業施設
  • 複数のテナントが入っているなど、すでに一定の集客力がある商業施設

Green Quick Charge
(株式会社GREEN CHARGE)
について詳しく見る

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EVユーザーの集客を重視するなら

e-Mobility Power
(株式会社e-Mobility Power)

e-Mobility Power(株式会社e-Mobility Power)
引用元HP:https://www.e-mobipower.co.jp/

特徴

  • 会員登録制を採用し、会員であるEVユーザーはアプリから充電器の場所を検索するため、新規ユーザーを取り込みやすい。

こんな施設におすすめ

  • 集客数の向上が課題となっている商業施設
  • 周りに類似施設が多く、差別化が必要な商業施設

e-Mobility Power
(株式会社e-Mobility Power)
について詳しく見る

公式サイトで
費用対効果の相談をする

【おすすめの運営会社の選定条件】
2023年1月15日時点、「EV 急速充電器 導入」と検索した際に表示される会社のうち、急速充電器の導入から収益の確認や料金回収までの運用サポートを行っていると公式HPに明記されているのは3社のみ。その中で、店舗を制限することなくどこの駐車場にも設置できる2社を厳選して紹介。
GREEN CHARGE:施設側で充電料金の設定・変更が可能で、電力量単位での従量課金制をとっている。
e-Mobility Power:日本にある急速充電器の87%以上がe-Mobility Powerのネットワークに連携している。