EV(電気自動車)用の急速充電器を導入するなら、先にどのような企業で導入しているか、どのように成功しているかといった導入事例を知っておくとよいでしょう。こちらのページでは、既にEV車用急速充電器を導入し、運用している導入事例を2つご紹介します。
こちらでは急速充電設備(50kW)を1基導入しています。ガソリンスタンドという立地もあり、誰でも気軽に立ち寄れる便利な施設であることから、EV車オーナーからも非常に喜ばれているようです。また、滞在時間が短い場所であることから、短時間でEV車の充電が完了できる「急速充電器」を導入したことでより利用者の利便性が向上したと言えるでしょう。
サービスステーションという役割を果たしながら、地域貢献や環境へ配慮していることもアピールできます。EV車のオーナーとも気軽に話をする機会が増えることから、今後のビジネス拡大のチャンスにも繋げていくことができています。
こちらでは急速充電設備(50kW)を1基と、普通充電設備(200V)を10 基導入しています。毎日の利用頻度としては、急速充電器が1日あたり5回程度、普通充電器では1基あたり1日1回ほどとなっています。
脱炭素化に向けた環境負荷軽減に繋がると同時に、EV車の充電のついでにお買い物をしてもらうなどで店舗の売り上げにも貢献。イオングループが展開しているWAONカードでの支払いも可能としているため、利用者の利便性を考えながら集客や売上アップに貢献できています。
各店舗の特色や利点を活かしながら、手軽に利用できるというところが利用者のニーズともマッチしていると言えるでしょう。急速充電器を設置し、EV車オーナーの利便性の向上を追及していくことが大切です。
上記のように滞在時間が短い施設で、EV車用急速充電器の導入が成功しています。ただ導入するのではなく、収益や集客に繋げたいと考えている方も多いでしょう。このサイトではお得なシステム形態を展開し、設置から運用まで丸ごとおまかせできる会社を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
自社の商業施設に急速充電器を導入する際、充電代による収益とEVユーザーの集客どちらを重視すべきか検討するため、まずは運用方法それぞれのメリットと、その運用が向いている施設を簡潔にまとめました。
該当の運用方法に当てはまる、代表的な急速充電器の提供・運用企業も紹介していますので、参考にしていただければ幸いです。
Green Quick Charge
(株式会社GREEN CHARGE)
特徴
こんな施設におすすめ
e-Mobility Power
(株式会社e-Mobility Power)
特徴
こんな施設におすすめ
【おすすめの運営会社の選定条件】
2023年1月15日時点、「EV 急速充電器 導入」と検索した際に表示される会社のうち、急速充電器の導入から収益の確認や料金回収までの運用サポートを行っていると公式HPに明記されているのは3社のみ。その中で、店舗を制限することなくどこの駐車場にも設置できる2社を厳選して紹介。
GREEN CHARGE:施設側で充電料金の設定・変更が可能で、電力量単位での従量課金制をとっている。
e-Mobility Power:日本にある急速充電器の87%以上がe-Mobility Powerのネットワークに連携している。