EV市場のこれから

EV用急速充電器を導入するにあたって、これからのEV市場は気になるところ。ここでは、現在の電気自動車と充電インフラに関する情報をまとめました。EVの普及率や急速充電器の設置数など、EV市場について理解を深めておきましょう。

EV（電気自動車）の普及率

日本政府は、2035年までに乗用車の新車販売においてEV車の比率を100%にする目標を掲げています。そのため、EV車を購入する際に国はもちろん、地方自治体でも独自の補助金制度や自動車税の課税免除などを導入し、EV車の普及に努めています。

2022年度の日本のEVの普及率は1.4％で、年々少しずつですが右肩上がりに上昇しています。しかし、現状はまだガソリン車が42.3％、HV車が49.0％という比率です。

参照元：一般社団法人日本自動車販売協会連合会 燃料別メーカー別販売台数（乗用車）[PDF]（http://www.jada.or.jp/wp-content/uploads/62160d31c016d59c2c9cbbd90299807c.pdf）（2022年2月22日調査時点）

EV（電気自動車）用急速充電器の設置数は減少

EV普及率が高まっている一方で、急速充電器の設置数は減少しています。日本では2014年あたりから、EV用の充電インフラの構築が進んだことで充電スポットが増えていました。

しかし、2020年を境に設置数が減りはじめ、2022年8月末時点では全国に17,677拠点となっています。

急速充電器の設置数が減少した理由としては、設置スペースの問題をはじめ、耐用年数による長期運用の難しさ、事業において導入コストやランニングコスト等がかかり採算が見込めなかったという点が大きいようです。

参照元：ZENRIN DataCom（https://www.zenrin-datacom.net/solution/blog/carchargestations）（2022年2月22日調査時点）

EV（電気自動車）用急速充電器普及のための取り組み

ここ数年、設置数が停滞している充電スポットですが、充電器の小型化やスリム化、高出力タイプなど高性能な急速充電器が各メーカーから登場しています。今後はEVユーザーが利用しやすい場所に積極的に設置していくことによって、EV充電スポットの増加が期待されています。

また、設置場所が限られている都心部においては、耐用年数が経過した充電器をハイスペックな急速充電器に更新し、利便性の向上などを目指しています。

国としても充電器設備の設置に対し、補助金制度を設けることで事業者の持ち出し費用を軽減。充電インフラの拡充に向けてさまざまな取り組みを行っています。

まとめ

カーボンニュートラル社会の実現に向けてEV車への関心が高まり、国内外の自動車メーカーも次々と新しいEV車を開発しています。そして、日本国内でも少しずつではありますが、年々普及率が増加してきています。

EV車を普及していくためには、EVユーザーが安心して利用できる充電インフラを整備していくことがカギを握っています。気軽に充電できることはもちろん、長距離移動でも直ぐに充電できる環境にしていくことが必要です。充電に関する問題がクリアになれば、EV車の利用者も増えていくことでしょう。

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